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| 2 調査方針 本調査では、以下の方針を定めた。 2.1 調査対象大学 実績、規模、知名度などの点から、以下の大学を調査対象と定めた。基本的には旧帝大とその他の国立大学、私立大学において情報技術関連の実績が多い大学である。これらの大学については網羅的に調査を行った。 （旧帝大） ・ 北海道大学 ・ 東北大学 ・ 東京大学 ・ 名古屋大学 ・ 京都大学 ・ 大阪大学 ・ 九州大学 （旧帝大以外の国立大学） ・ 筑波大学 ・ 東京工業大学 ・ 電気通信大学 ・ 北陸先端科学技術大学院大学 ・ 奈良先端科学技術大学院大学 （私立大学） ・ 慶応義塾大学 ・ 早稲田大学 ・ 東京理科大学 このほかの大学については除外しているわけではなく、内容的に優れた研究テーマであれば一覧表に加えることとした。 2.2 調査文献 本調査の網羅性を高めるため、主として調査する文献は1つに定めることとした。 ・ 「研究者・研究課題総覧1996」、文部省学術情報センター監修、電気・電子情報学術振興財団編 上記文献はほとんどすべての国内大学における全研究テーマについて網羅されているので、情報技術関連の分野に限ることとし、全分冊のうち、以下の分冊の、以下の工学分野について調査することとした。 ・ 第5分冊 工学・・・・電気電子工学（情報通信工学） ・ 第8分冊 複合領域・・・・情報科学（計算機科学、知能情報学、情報システム学） さらに、産官学の共同研究などの顕著な研究テーマを補充するため、以下の文献も調査対象とした。 ・ 「全国大学研究機関ガイドブック」、株式会社アーバンプロデュース ・ 情報処理振興事業協会、創造的ソフトウェア育成事業に係る採択予定テーマ ・ 暗号技術及びその応用技術の開発に係る採択予定テーマ一覧 ・ 創造的ソフトウェア育成事業に係る採択予定テーマ一覧（第１次） ・ 創造的ソフトウェア育成事業に係る採択予定テーマ一覧（第２次） ・ 創造的ソフトウェア育成事業に係る採択予定テーマ一覧（第３次） 最後の情報処理振興事業協会の採択予定テーマ一覧については、インターネットを通じて同協会が公開しているWWWホームページから採用した。 2.3 調査項目 本調査の調査単位は研究テーマ毎とした。対象となる研究テーマ毎に以下の項目について調査した。 ・ 研究テーマ・・・・最近の研究テーマを調査対象とした。 ・ 大学 ・ 学部等 ・ 学科等 ・ 研究者氏名・・・・研究テーマ毎の調査なので、複数の研究テーマを持っている研究者は複数回一覧表に登録されている。 ・ 共同研究者・・・・情報処理振興事業協会などに対して複数の研究者が研究テーマを発表しているものについては、1つの大学を代表として登録し、残りを共同研究者として併記してある。 情報処理振興事業協会の創造的ソフトウェア育成事業に係る採択予定テーマ一覧では上記調査項目のうち、「学部等」(一部大学は公開)、「学科等」、「研究者氏名」を公開していなかったので、一覧表では空欄となっている。
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