研究の目的

本研究の２年目においては、以上述べたようにアクション言語処理系を計算機 上で実現することが研究の目的である。すなわち、本研究の１年目に開発した ALP処理系を発展・応用させ、高い表現能力を有するアクション言語の処理系 を実現することを目的とする。このために、次の３点について検討を行い、状 態変化を伴う推論を実際に計算機上で実現する。

1. 静的な制約、アクションの実行可能性、非決定性アクションなどが表現 可能な新たなアクション言語 ＡＤ を提案する。
2. 上記アクション言語の処理系をALP処理系上に実現する。このために、

   (a)	アクション言語からALPへの変換手続きを提案し、実装する。
   (b)	状態変化領域に対する問合せ内容をALPの枠組に翻訳したり、 ALPにおける処理結果をアクション言語向きに変換するためのインタフェー スを開発する。

   上記アクション言語処理系を効率化する。このためにALP処理系の効率化 も行う。